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開講のご挨拶


企業活動のグローバル化と情報革新が急速に進展する中で、最新の動向に専門的な知識を持つとともに、大きな流れを広い視野でとらえられる複合的なスキルを持ったリーダーの育成が求められています。このような時代のニーズに応えるべく、慶應義塾大学ビジネス・スクールはかねてから新しい時代を担える人材を輩出するアントルプレナースクールを開講して参りました。授業内容を革新的なものにするだけでなく、社会人が働きながら最新の知識に接する機会を広げるために都心教室を設けるなどの取り組みをしてまいりました。
今回ご案内するセミナーは、この取り組みをさらに一歩進め、遠隔教育システムを活用して学びを志す方々が全国どこででも受講可能な教育プログラムをご提供するものです。当ビジネス・スクール唯一の夜間開講講座で、各講座とも短期完結型(週1回4セッション)となっているため、現在就業している方でも受講が可能となりました。また、過去5年間にわたる技術開発とパソコン型テレビ会議システムをはじめ多様なIT技術を駆使することで、実教室を上回る臨場感と顧客満足を達成するシステムを構築し、従来の通信教育では不可能でだったディスカッション形式の講義を提供することができるようになりました。
 カリキュラムも、新世紀の新しいビジネススタイルに対応できる人材を養成することを目的として、経験、知識ともに豊かな第一線で活躍中の講師陣を配し、レクチャーとケースメソッドを用いて、経営専門家に求められている知識や素養、判断力、グローバルな視野を養い、かつ様々な経営戦略の型を習得することができる新しいプログラムをご用意いたしました。具体的な経営問題について、自由で、創造的な、緊張感に溢れた、そして発展性をもつ討議を行う授業は、経営専門家に求められる資質や能力の研鑽と、さまざまな戦略の習得に資するものと確信しております。同時に、いずれのプログラムでも多方面から参集される優れた参加者同士の活発な経験交流を通じて、企業経営にかかわる豊かな知恵と人的ネットワークを得られることでしょう。


            
慶應義塾大学ビジネス・スクール
校       長                   青井 倫一
エグゼクティブプログラム・ディレクター    池尾 恭一
セ ミ ナ ー 主 幹                  余田 拓郎

教育方法(講義形式)


 本講義の特色のひとつは、主たる教育方法として「ケースメソッド」を採用していることです。参加者は、事前学習として、現実の企業経営の実態をもとにして作成された「ケース」を受け取り、そのケースをもとに受講者は以下のような学習プロセスに『参加』することになります。

<講義のプロセス>


このようなプロセスを、パソコンとブロードバンドを利用したリアルタイムの映像・音声・データによるディスカッション式授業で行ないます。また、メーリングリストによる意見交換で事後フォローを行ないます。上記のような講義を現実の企業経営の事例をもとに作成されたケースを材料として繰り返し行なうことによって、受講者はそのケースにおいてどこに問題があるかを見定め、その問題に関連する記述・資料を関係付け解釈する力を養い、問題を解決する具体的方策を考え提案できるような力を養い、実践的な経営管理能力を育成することが出来ます。


2005年募集要項 HOME
受講期間/時間帯
2005年5月から2005年12月まで 毎週19:00〜21:00
          1シリーズ全12回、4回を1セグメントに分けて提供いたします。
          1シリーズ受講が必須ではなく、ご興味のあるセグメントのみを選び受講を申込も可能です。
          1シリーズを全部履修すると修了証が発行されます。
     なお、開催可能人数に満たない場合、開催を見合わせる場合がございます。
受講料
1シリーズ(全12回分)
    授業料:189,000円(消費税込み)
1セグメント(4回分)
    授業料:63,000円(消費税込み)
受講定員/受講対象者
1科目につき、最大25名程度
1)    新世紀のビジネスに向けての、経営戦略、企業戦略を修得されたい方
2)    時代の革新の担い手たるべき幹部社員
3)    ベンチャー企業を興そうとしている(又は興した)経営者 等
※    ご応募資料に基づく事前審査がございます。

【個人情報の取り扱いについて】
セミナー参加申し込みにあたって、お知らせいただいた氏名、住所その他の個人情報は、慶應義塾大学ビジネス・スクールにおきまして、@参加手続、 Aセミナー受講に関する管理、連絡および手続、Bセミナー開催施設・設備利用に関する管理、連絡および手続、C本人および所属する企業(または 機関等)に送付する各種書類の発送その他の連絡と、これに付随する事項を行うために利用します。 上記の業務は、その一部の業務を慶應義塾大学ビジネス・スクールより当該業務の委託を受けた業者(以下、「受託業者」といいます)において行います。 業務委託にあたり、受託業者に対して、受託した業務を遂行するために必要となる限度で、お知らせいただいた個人情報の全部または一部を提供すること があります。 慶應義塾大学ビジネス・スクールおよびその受託業者は、個人情報は原則として第三者に開示いたしません。ただし、法律上開示をすべき義務を負う場合 や、受講生本人または第三者の生命/身体/財産その他の権利利益などを保護するために必要であると判断できる場合、その他緊急の必要があり個別の承 諾を得ることができない場合には、例外的に本人または第三者の個人情報を開示することがあります。予めご了承ください。
受講環境
1) メールの送受信が可能な環境にあること。
2) インターネットにアクセスできる環境があること。(ADSL以上のブロードバンド環境があることが望ましい)
3) 以下の条件以上のスペックのパソコンがあること。
動作条件
* Windows 98SE、 NT 4.0 (Service Pack 3 以降)、2000、Me、XP(98SE、2000、XPが望ましい)
* Pentium 166 Mhz 以上のCPU
* 3MB 以上のハードディスク空き容量
* 32MB 以上のメモリ
* サウンドデバイス(ヘッドセット推奨、スピーカー等)
* ビデオキャプチャデバイス(ウェブカメラ等)
* LANカードまたは、通信速度28.8 Kbps 以上のモデムサポートしているブラウザ
* Internet Explorer 4.0以上、 Netscape Navigator 4.0以上
* POWERPOINTもしくはPOWERPOINTviewer
募集受付
1)  資料請求・受講受付 : 随時行なっております。
2) 締 切 ・ 審 査 : 各科目1ヶ月前に受付を締切り、書類審査の上、登録手続きに移らせて頂きます。
 ※申込は所定の申込用紙に記入の上郵送頂く他、WEB上からも申し込むことが可能です。
          URL:http://www.telecon.co.jp/keio/top.htm
受講者メリット
・    21世紀の新しい経営スタイルを修得することが可能です。
・    自宅・会社にいながら、もしくは地方在住の方でも、交通費、宿泊費をかけずにリアルタイム講義が受講できます。
・    異業種、多地域の方々との情報交換・人的ネットワークの構築が可能となり、講座終了後もMLなどでの交流が図れます。
・    各シリーズを終了するごとに、修了証書が発行されます。
学講場所/運営機材

1) 個人自宅での受講  各自でご用意ください。
                    ・パソコン(1台)             
                    ・CCDカメラ
                    ・ヘッドセット(パソコン接続用)      
2) 会社会議室での受講 各自でご用意ください。
                    ・パソコン(受講者一人に1台)       
                    ・CCDカメラ
                    ・ヘッドセット(パソコン接続用)  
          * 社内LANからアクセスなさる場合必ず事前接続確認をお願いいたします。
3) サテライト教室での受講(東京(赤坂)、大阪(JR大阪駅前)、名古屋(JR名古屋駅上)を予定)   * 会場で必要な機材をご用意いたします。
※CCDカメラ、ヘッドセットは、量販店などで入手できますが、弊社でも販売をいたしております(7,000円程度)。

授業の流れ
● 受講許可後    ケース(討議に必要な資料)の郵送、熟読、会議システム利用可能かどうかのテスト
● セッション10日前 事前課題の設問配布
● セッション3日前  事前課題の回答をHP上から提出。
● セッション2日前  全員の回答をHPで閲覧
● セッション当日  ビデオチャット、文字チャットによるリアルタイム、双方向型ディスカッション授業
● 開講中、メーリングリストにて、受講生同士の意見交換、簡単な質疑応答が可能 
* 回線トラブル等で万が一受講不能になった場合でも、授業風景録画を配布して、講義内容が把握できるようにフォローを行ないます。
使用ツール
1) ミーティングプラザ電網会議室システム
  (ビデオチャット、文字チャットでの議論が可能。プレゼン画面が共有配信される)
2 ) メーリングリスト(諸連絡、および生徒同士の意見交換の場として使用)
講座運営・お問合せ先
本セミナー運営は(株)テレコンサービスが慶應ビジネススクールより委託を受けて行っております。

◎セミナーに関するお問い合わせ先:
株式会社テレコンサービス内慶應ビジネススクール遠隔セミナー係
住所 :〒107-0052港区赤坂2丁目19番8号赤坂2丁目アネックス3F
TEL :03-5549-2117    FAX  :03-5549-2118
Mail : keio@telecon.co.jp             
URL :http://www.telecon.co.jp/keio/top.htm


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2005年 慶應義塾大学ビジネス・スクール 遠隔セミナー講座予定
(1)春・夏コース:「新時代の戦略とビジネスモデル」(5月〜7月開講)
5月   マーケティング戦略
セグメントコーディネーター:慶應義塾大学ビジネススクール助教授 余田拓郎

5月9日(月) アスクル株式会社:オフィス通販事業 担当:余田拓郎
流通革新による差別化で急成長を遂げたアスクルのビジネスモデルを題材に、マーケティング戦略の基本、既存流通と新規流通(ファックス通販・インターネット販売)の調和、オープン型マーケティングの仕組み、便宜性訴求と価格訴求の関係などについて学びます。
5月16日(月) 資生堂お客さまセンター
−ロイヤルカスタマーの創造−
担当:武蔵大学経済学部講師 黒岩健一郎
苦情を言う顧客は、その苦情に企業がうまく対応すると、苦情を言う前よりもその製品へのロイヤルティが増すと言われています。資生堂では、お客さまセンターにおいて顧客からの問い合わせや苦情に対応し、ロイヤル・カスタマーを創造しています。このケースでは、そのメカニズムを理解し、現状の課題を抽出し、それへの対策を考えます。
5月23日(月) 『踊る大捜査線』 担当:新潟大学経済学部助教授 澁谷覚
映画『踊る大捜査線』は「インターネットをうまく利用して ヒットに結びつけた事例」と言われています。これは本当
でしょうか?映画のヒットにインターネットがどのように 貢献したのでしょうか?
5月30日(月) カーロッツ−トヨタの大規模中古車小売店舗 担当:余田拓郎
  カーロッツは、トヨタ自動車系列販売店における中古車販売の新業態です。本ケー スを通じて、マーケティング戦略を計画するとともに、フランチャイズ・システムや 小売店舗の運営について理解を深め、ディーラーに対する施策を検討することを目的としています。

講師略歴
余田先生
東京大学工学部電気工学科卒業
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了
慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程修了

1998年 名古屋市立大学経済学部専任講師
2000年 名古屋市立大学経済学部助教授
2002年 慶応義塾大学大学院経営管理研究科助教授

黒岩先生
早稲田大学 理工学部 建築学科
カリフォルニア大学ロサンジェルス校 アンダーソンスクールに短期交換留学
慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 修士課程
武蔵大学経済学部 専任講師
青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 非常勤講師

澁谷先生
東京大学法学部公法学科
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程  
慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程

2001年 新潟大学経済学部助教授(現在に至る)

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6月   ビジネスモデルの設計
セグメントコーディネーター:慶應義塾大学環境情報学部教授 國領二郎

6月8日(水)
鹿児島建築市場 (担当:國領二郎)
企業間でのプロセスと情報共有をベースに全く新しい住宅供給モデルを構築したケース。
6月15日(水)
オークネット2002 (担当:立正大学経営学部助教授 森田正隆 )
中古車取引においていまや古典的な成功事例になりつつある同社を題材に、新しい技術の登場に伴って生まれる事業機会を、利益を生む具体的な ビジネスモデルに落とし込む方法について考えます。
6月22日(水)
アイスタイル (担当:森田正隆)
インターネット上で活発に情報を提供する顧客を組織化することでビジネスを成立させた同社を題材に、顧客を価値の生産者としてとらえる新しい ビジネスモデルのあり方を考えます。
6月29日(水)
インテック (担当:國領二郎)
技術進化の中でビジネスモデルを進化させるにはどうすれば良いかを考えます。

講師略歴

國領先生
経歴
1982年 東京大学経済学部経営学科卒業
1982年 日本電信電話公社入社
1988年 ハーバード・ビジネススクールに経営学修士号取得(MBA)
1992年 ハーバード大学経営学博士
1993年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科勤務、同教授教授を経て
2003年 慶應義塾大学環境情報学部教授

森田先生
1987年 早稲田大学政治経済学部政治学科卒業
1998年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了
2001年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士課程単位取得
2004年 博士(経営学)慶應義塾大学

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7月 競争戦略論
セグメントコーディネーター:慶應義塾大学ビジネススクール教授 青井倫一

7月6日(水)
バルコプロジェクション(A) (担当:青井倫一)
グローバルニッチ戦略を追求するBPS社がソニーの新製品(高機能・低価格) の登場を受けて価格政策・開発計画を変更 すべきかどうかを検討します。
7月13日(水)
信越化学工業 (担当:慶應義塾大学ビジネススクール助教授 岡田正大 )
信越化学は、総合化学大手が軒並み業績不振に苦しむ中、2002年度には8期連続で連結最高益を更新する。同社の創業以来の経営行動、取り巻く外部環境の変化、金川社長の経営哲学を記述している。持続的競争優位をもたらす源泉は何なのかを探るケース。
7月20日(水)
セコム(A) 企業成長と戦略ドメイン
セコム(B) 企業家、飯田亮
(担当:慶應義塾大学ビジネススクール助教授 小林喜一郎)
30期連続増収増益を達成し、絶えず業界のリーダーであったセコムがどのように して事業を創造してきたのか、またセコムの 多角化はどのような特徴を持って いるのか、さらには事業創造におけるトップのリーダーシップのあり方等につい て検討するケースです。
7月27日(水)
苦い競争(A) (担当:青井倫一)
ニュートラスイート社が独占しているアストラパームの市場に対してオランダスイート社が参入していく過程を分析することによって、新規参入者がどのような付加価値を提供して、そしてそれを自社の利益に変換すべきかを検討する。

講師経歴
青井倫一先生
1969年:東京大学工学部卒業
1972年:東京大学大学院経済学研究科修士課程修了 
1975年:東京大学大学院経済学研究科博士課程修了
1976年:慶應義塾大学ビジネススクール助手
1976-79年:ハーバード大学ビジネススクール博士課程留学、同大学より博士号取得
1980年:慶應義塾大学ビジネススクール助教授
1990年:慶應義塾大学ビジネススクール教授
2001年:慶應義塾大学ビジネススクール委員長兼校長

小林喜一郎先生
1989年 : 慶応義塾大学 経営学修士(MBA)
〜1993年:(株)三菱総合研究所経営コンサルティング部、第一室長代理、主任研究員
1996年 : 慶応義塾大学 経営学博士(Ph.D.)
1997年 : Harvard Business School(ハーバード・ビジネス・スクール) Visiting Scholar
現職  : 慶應義塾大学大学院経営管理研究科 助教授

岡田正大先生
昭和60年早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。
(株)本田技研工業を経て、平成5年慶應義塾大学経営学修士(MBA)。
Arthur D. Little(Japan)を経て、米国シリコンバレーのMuse Associatesに参画。
平成11年オハイオ州立大学経営学Ph. D.を取得。
同年、慶應義塾大学大学院経営管理研究科専任講師。
平成14年助教授。

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(2)秋・冬コース:組織と人のマネジメント(9月〜11月開講)
9月  リーダーシップ
セグメントコーディネーター: 慶應義塾大学ビジネススクール教授 高木晴夫
豊橋創造大学助教授 加藤尚子

企業組織のあり方が、責任権限の階層的上下関係を基本にするピラミッド型の組織から、階層数を減らし人やチームをネットワーク状につなぐ組織へとシフトしています。
このセグメントではフラット型組織やネットワーク型組織の特徴と、そこで求められるリーダーシップについて考えていきます。
9月8日(木) 高倉銀行 蒲田支店 (担当:高木 晴夫/加藤 尚子)
  高倉銀行の蒲田支店長に就任した井川氏は、行員とのコミュニケーションを図るべく、面談することを考えていた。新任支店長の仕事の進め方と、部下達との関係のとり方に問題はなかったであろうか。
9月15日(木) 富士製薬工業株式会社
(担当:加藤 尚子)
  ネットワーク的要素をいち早く企業に取り入れている医薬品メーカーの富士製薬工業式会社。企業を運営していくためにどのような工夫がなされているのか、社長のリーダーシップの特徴は何か、従業員にとってはどのような働き方が求められているのか。
ここでは富士製薬のケースをもとにフラットな組織におけるリーダーシップについて考えていきます。
9月22日(木) マイクロソフトのウィンドウズNTプロジェクト (担当:加藤 尚子)
  マイクロソフト社で行われた大規模なOS(ウィンドウズNT)開発プロジェクトは、チーム編成とリーダーシップの両方において、従来の組織活動にないものが求められ、そして苦難の末に仕事のやり方が工夫されていった。組織がネットワーク的な業務行動を求められた場合を題材に専門性の高い社員をチームとしてどうまとめ上げていくのかを考える。
9月29日(木) 瑞穂製鉄株式会社−フラット組織の導入− (担当:加藤 尚子)
  高階層型組織の階層数を減らしチーム制も導入した瑞穂製鉄。
しかしながらこの変革についての情報はマスコミ報道と社内インタビューによる実態調査との間に大きな乖離がみられた。このズレはなぜ生じているのか。
瑞穂製鉄の社長はどのような行動をとるべきなのか。
部を率いる長であればどのような行動を取ろうとするのか。
ここでは瑞穂製鉄のケースをもとに巨大企業が行なう組織変革でのリーダーシップについての議論を行っていきます。

講師経歴

高木晴夫先生
昭和48年 慶應義塾大学工学部管理工学科卒業、
   50年 同大学院工学研究科修士課程、
   53年 同博士課程修了。
   59年 ハーバード大学ビジネス・スクール博士課程卒業、
       同大学より経営学博士号を授与される。
   53年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科助手、
   60年 助教授、
平成 6年 教授。

加藤尚子先生
慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程所定単位取得
元経営情報学会理事

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10月  チーム組織のマネジメント
セグメントコーディネーター:

慶應義塾大学ビジネススクール教授
高千穂大学経営学部助教授

高木晴夫
高田朝子

自律分散的な組織形態に移行する際に、協働的なチーム活動がビジネスを成功させるカギとなっています。
チーム活動を核とした新たな組織のあり方と、チームで立ち向かい問題解決を目指していくためのスキルを体験的に理解・修得して参ります。
10月5日(水) オプティマ・ジャパン株式会社(A)

(担当:高木 晴夫/高田 朝子)

  オプティマジャパンの高橋氏は、急成長を続ける同社において、会社が小さなチーム組織だった時から常に先頭を切って様々な意思決定をおこなって来た。会社が成長し、組織が大きくなった現在、高橋氏は全てを自分が全面的に意思決定をすることに対して、一抹の不安と憶えている。気が付くと、会社は成長したが部下が育っておらず、会社のビジネスモデルそのものも変化すべき時に来ている。組織の成長の視点からチームとリーダーシップについて考える。
10月12日(水) 資生堂福原義春社長の経営改革 (担当:高田 朝子)
  1987年に社長に就任した福原義春氏は、流通在庫の大幅圧縮をはじめとする経営改革に取り組んだ。硬直化し官僚主義となった大企業病を克服するために、社内公募メンバーからなる「経営改革室」を設置し、ここを起点にする様々な改革施策を実行に移していった。本ケースはこの経営改革における福原社長のリーダーシップに焦点をあてている。
10月19日(水) 住友電気工業株式会社(C)
-阪神大震災からの復旧作業と復興協力-
(担当:高田 朝子)
  1995年阪神大震災で主力工場が被災した住友電工株式会社は、主力工場を復旧しラインを再開させるという行動と、突然に発生した阪神淡路地域の震災復興への協力による緊急生産への対応との、二つの相反する行動を迅速に確実にとることが求められた。伊丹製作所では、自然発生的に復旧作業のチーム分けと段取りがなされ、実行された。一方で、営業部門においても、チームで得た情報を全社的に情報を共有する仕組みが自然と生まれていった。予測の出来ない状態に成ったときのチームマネジメントについて考える。
10月26日(水) 海洋観光事業株式会社 (担当:高田 朝子)
  海洋観光事業株式会社は大手の旅行代理店であるが、広範囲にわたる聞き取り調査の結果、営業情報が機能的に流れておらず、活用もされていないことが明らかになった。部署内の各チームでは本社から送られてくる情報の多さに、情報をみることすら行わず、は情報そのものの価値を見出していなかった。情報流通という立場から、チームマネジメントについて考える。

講師経歴

高木晴夫先生
昭和48年 慶應義塾大学工学部管理工学科卒業、
   50年 同大学院工学研究科修士課程、
   53年 同博士課程修了。
   59年 ハーバード大学ビジネス・スクール博士課程卒業、
       同大学より経営学博士号を授与される。
   53年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科助手、
   60年 助教授、
平成 6年 教授。

高田朝子先生
モルガン・スタンレー証券会社勤務を経て、
サンダーバード国際経営大学院国際経営学修士(MIM)、
慶應義塾大学大学院経営管理研究科経営学修士(MBA)、
同博士課程修了。

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11月  キャリア開発
セグメントコーディネーター:慶應義塾大学ビジネススクール教授 渡辺直登
旧来の日本型経営が変貌する中、「キャリア」について考えることは、個人が自分の職業人生をどうデザインするかという観点からも、また経営組織が人的資源をいかに育成・活用するかという観点からも、大変重要になってきました。本セクションでは、キャリア発達についてこれまで心理学、社会学、経営学の分野で論考されてきた理論やモデルを紹介しながら、個人が自らのキャリアを充実させ、経営組織がキャリア開発を促進させてゆくための方策について学びます。

11月2日(水)
ABCコンサルティング株式会社(B)
キャリア初期の段階で転職して、新たにコンサルティング会社に就職した2人の若者の再就職後の軌跡を扱います。ひとりは、新職場にうまく適応しキャリアを伸ばしてゆきますが、もうひとりは思い描いていたような仕事ができず会社を去ります。2人のキャリアの違いはどこから生まれたのか、個人はそして組織は若年での転職をどうとらえればよいかについて議論します。
11月9日(水)
セントポール製薬株式会社
キャリア中期にアメリカの合弁会社に出向中のビジネスマンの胸の内を扱います。能力が高く、仕事をきちんとしますが、会社と少し距離をおいた関係を保ちたいと願っているビジネスマンは多いと思います。しかし、年齢的に管理職となる時期が近づいたとき、自らのキャリアをどうデザインして行ったらよいか、しかも本社から離れた異国の地で何ができるのかについて討論します。
11月16日(水)
榎本氏の再就職活動
貿易商社に勤めていた中堅社員が、突然会社から退職の勧告を受けます。とりあえずの行き先はアウトプレースメント・センター(再就職支援機関)です。ここで体験した彼のさまざまな思いを中心に、キャリア中期にリストラされた個人の今後のキャリア・デザイン、リストラせざるを得なかった会社の政策について議論します。
11月30日(水)
メンタリング・プログラムと企業(2)
キャリア発達を支援する方法として、メンタリングに注目が集まっています。メンタリングとは何か、メンタリング・プログラムとは何かについて概観した後、代表的な事例を取り上げてその可能性と限界について議論します。

講師経歴:

渡辺直登先生
1975年 名古屋大学教育学部卒業
1976年 株式会社東芝入社
1985年 イリノイ大学大学院教育心理学研究科博士課程修了(Ph.D.)
1987年 南山大学経営学部助教授
1998年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。

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